新築一戸建ての費用相場と内訳を徹底解説

新築一戸建ての費用相場と内訳を徹底解説

新築一戸建てを購入する際、総額でいくらかかるのかを正確に把握することは、資金計画を立てる上で最も重要です。土地代・建築費だけでなく、諸費用も含めた全体像を理解する必要があります。

この記事では、新築一戸建ての費用総額の相場、費用内訳の詳細、エリア別・予算別の違い、費用を抑えるための実践的なポイントを、2024年フラット35利用者調査や信頼できる住宅メディアの情報を元に解説します。

初めて新築一戸建てを購入する方でも、適切な資金計画を立てられるようになります。

この記事のポイント

• 建売住宅の全国平均は約3,603万円、注文住宅は建物のみで約3,936万円、土地込みで約5,007万円（2024年）
• 諸費用は物件価格の5-10%程度（建売5-10%、注文住宅6-9%）を見積もる必要がある
• 土地代と建築費の推奨バランスは、土地25-30%、建築費70-75%（地域により大きく異なる）
• 東京圏は土地代が45%と高く、その他地域は土地代が24%程度
• 補助金や税制優遇（子育て世帯向け、省エネ住宅等）を活用すると費用を削減できる

新築一戸建ての費用はいくらかかる？なぜ予算把握が重要なのか

新築一戸建ての購入には、土地代・建築費だけでなく、諸費用（税金、登記費用、住宅ローン手数料等）も必要です。これらを合わせた総額を正確に把握しないと、予算オーバーになるリスクがあります。

予算把握が重要な理由:

• 資金計画の精度向上: 必要な自己資金と住宅ローン借入額を正確に計算できる
• 予算オーバーの回避: 諸費用を見落とすと、総額が予算を超える可能性がある
• 適切な物件選択: 予算内で最適な物件・設備を選べる

2024年は新築住宅価格が前年比11.5%上昇しており、2025年も上昇傾向が続く見込みです。早めの情報収集と資金計画が重要です。

新築一戸建ての費用総額の相場

(1) 建売住宅の全国平均（約3,603万円）

ホームズによると、建売住宅の全国平均は3,603.2万円です（土地代込み）。

建売住宅の特徴:

• 土地と建物がセットで販売される
• 完成済みまたは建築中の物件
• 設計・仕様は決まっており、カスタマイズは限定的

(2) 注文住宅の全国平均（建物のみ約3,936万円、土地込み約5,007万円）

トヨタホームによると、2024年フラット35利用者調査データに基づく注文住宅の全国平均は以下の通りです。

項目	平均価格
建物のみ（土地なし）	約3,936万円
土地込み	約5,007万円

注文住宅の特徴:

• 土地を購入し、自分の希望に合わせて設計・建築する
• 設計・仕様を自由にカスタマイズできる
• 建売住宅より高額になる傾向がある

(3) 2024-2025年の価格上昇傾向

富士建設の2024年11月の記事によると、新築住宅価格は前年比11.5%上昇しており、2025年も上昇傾向が続く見込みです。

価格上昇の要因:

• 建築資材の価格上昇
• 人件費の上昇
• 住宅需要の増加

費用内訳の詳細（土地代・建築費・諸費用）

(1) 土地代の相場と割合（全国平均33%、東京圏45%、その他地域24%）

ホームズによると、土地代と建築費の割合は地域により大きく異なります。

地域	土地代の割合	土地代の平均額	建築費の割合	建築費の平均額
全国平均	33%	1,436万円	67%	2,961万円
東京圏	45%	2,310万円	55%	2,852万円
その他地域	24%	933万円	76%	3,016万円

東京圏は土地代が高く、全体の45%を占めるため、予算配分に注意が必要です。

(2) 建築費の内訳（本体工事費70%、付帯工事費15-20%）

建築費は、以下の2つに大きく分けられます。

項目	割合	内容
本体工事費	約70%	建物本体の建築にかかる費用（基礎工事、躯体工事、内装工事等）
付帯工事費	15-20%	外構工事、水道・ガス引き込み工事、地盤改良工事等

本体工事費が高くても、付帯工事費が別途かかるため、総額を確認してください。

(3) 諸費用の内訳（税金・登記費用・住宅ローン費用、5-10%）

リクルート住宅ローンによると、諸費用は以下の項目が含まれます。

税金:

• 印紙税: 売買契約書・住宅ローン契約書に貼付する印紙代
• 登録免許税: 不動産の所有権登記時に課される税金
• 不動産取得税: 不動産を取得したときに課される税金（2027年3月31日まで3%に軽減）

登記費用:

• 司法書士報酬: 登記手続きを司法書士に依頼する場合の費用

住宅ローン関連費用:

• 事務手数料: 住宅ローン申込時に金融機関に支払う手数料
• 保証料: 保証会社に支払う保証料（金融機関により異なる）
• 火災保険料: 建物の火災保険料（10年一括払いが一般的）

諸費用の目安:

• 建売住宅: 物件価格の5-10%
• 注文住宅: 物件価格の6-9%

例えば、4,000万円の物件の場合、諸費用は約200-400万円となります。

エリア別・予算別の費用の違い

(1) エリア別の土地代の違い（東京圏2,310万円、その他地域933万円）

土地代はエリアにより大きく異なります。東京圏では土地代が2,310万円と高額ですが、その他地域では933万円と約2.5倍の差があります。

エリア選択のポイント:

• 通勤・通学の利便性
• 生活環境（学校・病院・商業施設等）
• 将来の資産価値

土地代が高いエリアでは、建物の面積や設備を調整して予算内に収める必要があります。

(2) 予算別の住宅の違い（1,000万円台・3,000万円台の設備グレード）

SUUMOの一級建築士による解説によると、予算別の住宅の違いは以下の通りです。

予算	設備・素材のグレード	間取り・広さ
1,000万円台	シンプルな設備・素材（標準仕様のキッチン・バス・トイレ）	2LDK-3LDK、延床面積80-100㎡程度
3,000万円台	高級設備やカスタマイズ可能な素材（システムキッチン・高級バス・床暖房等）	3LDK-4LDK、延床面積100-130㎡程度

予算が高いほど、設備の選択肢が増え、広い間取りを実現できます。

(3) 土地代と建築費の推奨バランス（土地25-30%、建築70-75%）

HOME4U 家づくりのとびらによると、土地代と建築費の推奨バランスは、土地25-30%、建築費70-75%です。

推奨バランスの理由:

• 建築費を十分に確保することで、快適な住環境を実現できる
• 土地代が過大になると、建物の設備や広さを犠牲にする必要がある

ただし、東京圏など土地代が高いエリアでは、土地45%、建築55%となることもあります。地域の相場に合わせて調整してください。

費用を抑えるための実践的なポイント

(1) 補助金・税制優遇の活用（子育て世帯向け、省エネ住宅）

補助金や税制優遇を活用することで、費用を大幅に削減できます。

主な補助金・税制優遇:

• 子育て世帯向け補助金: 自治体により金額・条件が異なる（例：100万円〜300万円）
• 省エネ住宅の税制優遇: 省エネ性能の高い住宅は住宅ローン控除が拡大
• 不動産取得税の軽減: 2027年3月31日まで3%に軽減

補助金・税制優遇は期限があり、条件が変更される可能性があるため、最新情報は自治体や専門家（ファイナンシャルプランナー等）に確認してください。

(2) 設備・素材のグレード調整

設備・素材のグレードを調整することで、予算内に収めることができます。

グレード調整のポイント:

• 優先順位を決める: 譲れない設備（キッチン、バス等）と妥協できる設備を明確にする
• 標準仕様を活用: 標準仕様でも十分な性能の設備が多い
• オプションは慎重に: オプション追加で費用が膨らむため、本当に必要なものだけを選ぶ

(3) 諸費用削減のコツ

諸費用を削減するコツは以下の通りです。

• 複数社の見積もりを比較: 司法書士報酬、火災保険料は会社により異なる
• 住宅ローンの手数料を比較: 金融機関により事務手数料・保証料が異なる
• 登記手続きを自分で行う: 司法書士に依頼せず自分で行うと5-10万円節約できる（ただし手間がかかる）

まとめ：新築一戸建て購入の資金計画の立て方

新築一戸建ての費用は、建売住宅で約3,603万円、注文住宅で建物のみ約3,936万円、土地込みで約5,007万円が全国平均です（2024年）。地域により土地代の割合が大きく異なり、東京圏は土地45%、その他地域は土地24%程度です。

諸費用は物件価格の5-10%程度（建売5-10%、注文住宅6-9%）を見積もる必要があります。4,000万円の物件の場合、諸費用は約200-400万円となります。

補助金や税制優遇（子育て世帯向け、省エネ住宅等）を活用し、設備・素材のグレードを調整し、複数社の見積もりを比較することで、費用を削減できます。

以下の表を参考に、ご自身の状況に合った資金計画を立ててください。

状況	推奨資金計画
東京圏で購入	土地代が高い（45%）ため、建物の設備・面積を調整
その他地域で購入	土地代が低い（24%）ため、建物に予算を配分
予算が限定的	補助金・税制優遇を活用、設備グレードを調整
広い間取りを希望	土地代を抑え、建築費に予算を配分
初めて購入	専門家（ファイナンシャルプランナー等）への相談を推奨

資金計画は、自己資金・住宅ローン借入額・返済計画を含めて総合的に検討してください。執筆時点（2025年）の情報のため、最新情報は公式サイトや専門家に確認することを推奨します。