戸建てリフォーム費用の相場|箇所別価格とフルリフォーム総額を解説

公開日: 2025/11/1

戸建てリフォーム費用の相場とは

戸建て住宅のリフォームを検討する際、「どれくらい費用がかかるのか分からない」「見積もりが適正か判断できない」と不安に感じる方は少なくありません。

この記事では、戸建てリフォームの箇所別費用相場(キッチン、浴室、トイレ、外壁等)とフルリフォームの総額目安を、国土交通省の公式情報を元に解説します。

初めてリフォームを検討する方でも、この記事を読めば必要な予算を把握し、適切な業者選びができるようになります。

この記事のポイント

  • 戸建てリフォームの費用は箇所により大きく異なる(キッチン50-200万円、浴室50-150万円等)
  • フルリフォームの総額目安は350万-2,000万円、築年数・規模により変動
  • 費用を左右する要素は建物の状態、リフォーム範囲、設備グレード、施工会社、地域差
  • 住宅省エネ2025キャンペーン等の補助金を活用することで費用を抑えられる
  • 訪問販売業者のトラブルが多発しており、複数社見積もりと建設業許可の確認が重要

箇所別のリフォーム費用相場

戸建てリフォームの費用は、箇所により大きく異なります。主要な箇所の費用相場を確認しましょう。

箇所 費用相場 工事内容例
キッチン 50万-200万円 システムキッチン交換、レイアウト変更
浴室 50万-150万円 ユニットバス交換、在来工法改修
トイレ 15万-50万円 便器交換、内装張り替え
外壁塗装 60万-120万円 外壁塗装、シーリング補修
屋根 50万-200万円 屋根塗装、葺き替え
内装(壁紙・床) 10万-50万円/室 壁紙張り替え、フローリング張り替え
間取り変更 50万-300万円 壁撤去、間仕切り設置

(出典: リフォームガイド、※費用は2024-2025年の相場です)

キッチン(50万-200万円)

システムキッチンの交換は50万-100万円、レイアウト変更を伴う場合は100万-200万円が目安です。設備グレード(標準・中級・高級)により価格が大きく変動します。

浴室(50万-150万円)

ユニットバスへの交換は50万-100万円、在来工法の改修は80万-150万円が目安です。浴室暖房乾燥機等のオプションを追加すると、10万-20万円程度費用が増加します。

トイレ(15万-50万円)

便器のみの交換は15万-30万円、内装張り替えを含めると30万-50万円が目安です。タンクレストイレや自動洗浄機能付きを選ぶと、価格が上がります。

外壁塗装(60万-120万円)

一般的な2階建て住宅(延床面積100-150㎡)の外壁塗装は60万-120万円が目安です(リフォームガイドによる)。塗料のグレード(シリコン・フッ素等)により耐用年数と価格が異なります。

屋根(50万-200万円)

屋根塗装は50万-80万円、葺き替えは100万-200万円が目安です。屋根材(スレート・瓦・金属等)により価格が大きく変動します。

フルリフォームの総額目安

フルリフォーム(建物の骨組みを残して内装・設備を全面改修)の総額目安は、築年数と建物規模により異なります。

築年数別の費用相場(リフォームガイドによる):

  • 築10-20年: 350万-800万円(表層リフォーム:水回り設備交換、壁紙・床張り替え等)
  • 築20-30年: 700万-1,200万円(大規模修繕:外壁・屋根補修、設備全面交換等)
  • 築30年以上: 1,000万-2,000万円(スケルトンリフォーム:間取り変更、耐震補強等を含む)

(出典: リフォームガイド

リフォームガイドによると、戸建てフルリフォームの平均費用は824万円です。ただし、建物の状態・リフォーム範囲により大きく変動するため、必ず複数社に見積もりを依頼してください。

建物規模別の費用相場:

  • 延床面積80-100㎡: 500万-1,000万円
  • 延床面積100-150㎡: 800万-1,500万円
  • 延床面積150㎡以上: 1,200万-2,000万円

費用を左右する5つの要素

リフォーム費用は、以下の5つの要素により大きく変動します。見積もりを比較する際の参考にしてください。

1. 建物の状態

築年数が古いほど、劣化部分の補修費用が増加します。特に、柱・梁等の構造部分に劣化がある場合、補強費用が追加で必要になります。

2. リフォーム範囲

部分リフォーム(1-2箇所)とフルリフォーム(全面改修)では費用が大きく異なります。優先順位をつけて、必要な箇所から段階的にリフォームすることで、初期費用を抑えられます。

3. 設備グレード

システムキッチン・ユニットバス等の設備は、標準・中級・高級の3段階でグレードが分かれます。高級グレードを選ぶと、費用が2-3倍になる場合があります。

4. 施工会社

ハウスメーカー系リフォーム会社は高品質ですが費用が高く、地元の工務店は費用が安い傾向があります。複数社に見積もりを依頼し、価格と品質のバランスを比較してください。

5. 地域差

都市部は人件費・材料費が高く、地方は安い傾向があります。同じ工事内容でも、地域により10-20%程度価格が異なる場合があります。

費用を抑える3つのポイント

リフォーム費用を抑えるための実践的なポイントを3つ紹介します。

1. 優先順位をつける

全ての箇所を一度にリフォームせず、優先順位をつけて段階的に実施することで、初期費用を抑えられます。

優先順位の例:

  1. 水回り設備(キッチン・浴室・トイレ):生活に直結
  2. 外壁・屋根:建物の保護、劣化進行を防止
  3. 内装・間取り変更:快適性向上

2. 複数社見積もり

最低3社以上に見積もりを依頼し、価格・工事内容・保証内容を比較してください。見積もり価格が極端に安い場合、必要な工事が含まれていない可能性があるため注意が必要です。

3. 補助金・減税制度の活用

国土交通省が提供する補助金制度を活用することで、費用を抑えられます。

主要な補助金制度(2025年):

  • 住宅省エネ2025キャンペーン: 断熱改修・省エネ給湯器設置等に対する補助金(詳細
  • リフォーム減税: 耐震・バリアフリー・省エネ改修に対する所得税・固定資産税の減税
  • 自治体の補助金: 各自治体が独自に提供する補助金(市区町村の公式サイトで確認)

補助金は申請期限・予算上限があるため、早めに確認してください。

悪質業者の見分け方と契約時の注意点

リフォームトラブルを避けるため、悪質業者の見分け方と契約時の注意点を理解しておきましょう。

悪質業者の特徴

国民生活センターによると、訪問販売業者によるリフォームトラブルが多発しています。以下の特徴がある業者には注意してください。

  • 点検商法: 「無料点検」と称して訪問し、「屋根が傷んでいる」等と不安を煽り高額契約を迫る
  • 即決を迫る: 「今日契約すれば割引」等と即決を迫る
  • 建設業許可がない: 500万円以上の工事を請け負うには建設業許可が必要
  • 見積もりが曖昧: 工事内容・材料・数量が明記されていない

契約時の注意点

国民生活センターによると、高額な前金を支払った後に工事が中断するトラブルが発生しています。以下の点に注意してください。

  • 前金は最小限に: 工事完了前に全額支払わない(一般的に工事代金の30-50%が標準)
  • 契約書の確認: 工事内容・金額・工期・保証内容を明記
  • クーリングオフ: 訪問販売の場合、契約書面受領日から8日以内なら無条件解約可能
  • 建設業許可の確認: 500万円以上の工事を依頼する場合、建設業許可番号を確認
  • リフォーム瑕疵保険: 施工後の欠陥に対する保証制度の加入を確認

まとめ|複数社見積もりと補助金活用で費用を抑える

戸建てリフォームの費用は、箇所により50万-200万円、フルリフォームで350万-2,000万円が目安です。建物の状態・リフォーム範囲・設備グレード・施工会社・地域差により大きく変動します。

費用を抑えるには、優先順位をつけて段階的に実施し、複数社見積もりを比較し、住宅省エネ2025キャンペーン等の補助金を活用することが重要です。

次のアクションとして、複数のリフォーム会社に見積もりを依頼し、補助金制度の適用要件を確認してください。悪質業者を避けるため、建設業許可・保証内容を必ず確認しましょう。

よくある質問

Q1リフォーム費用は住宅ローンに含められますか?

A1リフォーム専用ローンまたは住宅ローンの借り換えを利用することで可能です。ただし、通常の住宅ローンよりも金利が高く設定されることが多いです。金融機関により条件が異なるため、複数の金融機関に相談してください。リフォーム費用が500万円以上の場合、住宅ローン減税の対象になる場合もあります。

Q2築何年でリフォームすべきですか?

A2一般的に、築10年で外壁・屋根の点検、築15-20年で水回り設備の交換、築20-30年でフルリフォームを検討する時期とされています。ただし、建物の状態・使用状況により異なるため、定期的に専門家による点検を受けることをおすすめします。劣化を放置すると補修費用が増加するため、早めの対応が重要です。

Q3訪問販売業者との契約は避けるべきですか?

A3訪問販売業者すべてが悪質というわけではありませんが、国民生活センターによると点検商法・不安煽りのトラブルが多発しています。契約する場合は、建設業許可番号・会社の所在地・過去の施工実績を必ず確認してください。また、契約書面受領日から8日以内ならクーリングオフで無条件解約可能です。即決せず、複数社に見積もりを依頼することをおすすめします。

Q4補助金の申請は自分でできますか?

A4住宅省エネ2025キャンペーン等の補助金は、施工会社が代行申請する場合が多いです。自分で申請することも可能ですが、必要書類(工事前後の写真、見積書、建築確認書類等)が多く、専門知識が必要です。施工会社に補助金申請の代行を依頼することをおすすめします。ただし、代行手数料がかかる場合があるため、事前に確認してください。

Q5見積もりが安い業者を選んでも大丈夫ですか?

A5見積もり価格が極端に安い場合、必要な工事が含まれていない、材料のグレードが低い、保証がない等の可能性があります。複数社の見積もりを比較し、工事内容・材料・数量が明記されているか確認してください。また、アフターサービス・保証内容も重要な判断基準です。価格だけでなく、施工品質・保証内容を総合的に判断することをおすすめします。