土地ありで平屋を新築する費用|相場・内訳・節約ポイント

公開日: 2025/11/11

土地ありで平屋を新築する費用の全体像

所有地または相続した土地に平屋を新築したいと考えている方にとって、「建築費用の総額はいくらになるのか」は最も重要な問題です。土地購入費が不要な分、建物のグレードアップや外構に予算を配分できますが、正確な費用を把握していないと予算オーバーに陥る可能性があります。

土地ありの場合の平屋新築費用は、本体工事費・付帯工事費・諸費用の3つに分かれ、総額は1,500万円~2,500万円程度(延床面積により変動)です。この記事では、住宅金融支援機構国土交通省の公式データを元に、費用の内訳、相場、節約ポイントを詳しく解説します。

初めて平屋を建てる方でも、必要な資金計画を正確に立てられるようになります。

この記事のポイント

  • 土地ありの平屋新築費用は1,500万円~2,500万円程度(延床面積により変動)
  • 費用は本体工事費(1,200万円~2,000万円)・付帯工事費(200万円~400万円)・諸費用(100万円~200万円)の3つに分類
  • 延床面積別の目安は、25坪:1,500万円~、30坪:1,800万円~、35坪:2,100万円~
  • 平屋は2階建てより基礎・屋根面積が広くなり、坪単価が高くなる傾向
  • 土地購入費が不要な分、建物のグレードアップや外構に予算を配分できる

土地ありの平屋新築費用の相場

住宅金融支援機構のフラット35利用者調査によると、注文住宅の平均価格は3,717万円です。ただし、これは土地購入費を含んだ全国平均であり、土地ありの場合は建築費用のみとなります。

延床面積25坪:1,500万円〜

延床面積25坪(約83㎡)の平屋は、2LDK~3LDKの間取りが一般的です。国土交通省の標準建設費を参考に坪単価60万円程度で計算すると、本体工事費は1,200万円~1,500万円程度となります。付帯工事費・諸費用を含めると、総額1,500万円~1,800万円程度が目安です。

延床面積30坪:1,800万円〜

延床面積30坪(約99㎡)の平屋は、3LDK~4LDKの間取りが可能です。国土交通省の標準建設費を参考に坪単価60万円程度で計算すると、本体工事費は1,500万円~1,800万円程度となります。付帯工事費・諸費用を含めると、総額1,800万円~2,200万円程度が目安です。

延床面積35坪:2,100万円〜

延床面積35坪(約116㎡)の平屋は、4LDK以上の広い間取りが可能です。坪単価60万円程度で計算すると、本体工事費は1,800万円~2,100万円程度となります。付帯工事費・諸費用を含めると、総額2,100万円~2,500万円程度が目安です。

国土交通省の住宅局所管事業に係る標準建設費等によると、令和7年度の平屋建て木造の構造別単価は19,000円/㎡~です。これを坪単価に換算すると約63,000円/坪となり、上記の目安と整合します。

平屋新築費用の内訳を詳しく解説

平屋の新築費用は、以下の3つに分類されます。

本体工事費:1,200万円〜2,000万円

本体工事費は、建物本体の建築にかかる費用です。以下の項目が含まれます。

項目 内容 費用目安
基礎工事 ベタ基礎・布基礎等の基礎構造 150万円~250万円
構造躯体 柱・梁・壁・屋根等の骨組み 500万円~800万円
内外装 壁紙・フローリング・外壁等 300万円~500万円
住宅設備 キッチン・浴室・トイレ等 250万円~450万円

本体工事費は延床面積・仕様により大きく変動します。標準仕様を選ぶことで費用を抑えられますが、カスタマイズを多用すると大幅に増額します。

付帯工事費:200万円〜400万円

付帯工事費は、建物本体以外の工事費用です。以下の項目が含まれます。

項目 内容 費用目安
外構工事 駐車場・フェンス・門扉・植栽等 100万円~200万円
解体工事 既存建物がある場合の解体費用 50万円~150万円(建物の規模による)
地盤改良工事 軟弱地盤の場合の地盤強化工事 50万円~150万円(地盤調査結果による・建設業界調査)
給排水引込み工事 上下水道の引込み工事 50万円~100万円
電気引込み工事 電気の引込み工事 20万円~50万円

付帯工事費は土地の状態により大きく変動します。特に軟弱地盤の場合は地盤改良工事費(50万円~150万円)が追加で発生する可能性があるため、事前に地盤調査(5万円~10万円)を行うことが重要です。

諸費用:100万円〜200万円

諸費用は、設計・手続き・保険等にかかる費用です。以下の項目が含まれます。

項目 内容 費用目安
設計料 建築士による設計費用 本体工事費の5-10%(60万円~150万円)
建築確認申請 建築基準法に基づく申請費用 5万円~10万円
登記費用 建物表題登記・所有権保存登記 10万円~20万円
火災保険 10年一括払いの場合 20万円~30万円
引越し費用 引越し・仮住まい費用 10万円~50万円

諸費用は軽視されがちですが、合計で100万円~200万円程度必要です。これらを含めて資金計画を立てないと、予算オーバーに陥る可能性があります。

平屋の新築費用を抑えるコツ

平屋の新築費用を抑えるための具体的な方法を3つ紹介します。

シンプルな間取りを選ぶ

長方形・正方形のシンプルな間取りは、建築費を削減できます。複雑な形状(L字型・コの字型等)は構造が複雑になり、建築費が増加します。

標準仕様を活用する

住宅設備(キッチン・浴室・トイレ等)は標準仕様を選ぶことで、大幅にコストを抑えられます。カスタマイズを多用すると、数百万円単位で費用が増加します。

複数社から見積もりを取る

複数のハウスメーカー・工務店から見積もりを取り、比較検討することが重要です。同じ仕様でも、会社により100万円以上の差が出る場合があります。

注意点: ローコスト住宅は魅力的ですが、耐久性・断熱性能・メンテナンス費用等の長期的なコストを考慮する必要があります。安さだけで選ぶと、将来的に修繕費用が増加する可能性があります。

平屋新築費用の注意点

平屋特有の注意点を3つ解説します。

基礎・屋根面積が広くなる

2階建てと比べて、平屋は基礎・屋根面積が広くなります。同じ延床面積の場合、基礎・屋根の工事費が増加し、坪単価が高くなる傾向があります。

:

  • 2階建て(1階30㎡、2階30㎡、合計60㎡): 基礎面積30㎡、屋根面積30㎡
  • 平屋(1階60㎡): 基礎面積60㎡、屋根面積60㎡

ただし、階段や2階トイレが不要な分、設備費は抑えられる場合もあります。

地盤改良費用が追加になる可能性

軟弱地盤の場合、地盤改良工事費(50万円~150万円)が追加で発生する可能性があります。地盤調査(5万円~10万円)を事前に行い、地盤の状態を確認することが重要です。

地域による価格差

HOME4U 家づくりのとびらによると、首都圏の注文住宅平均価格は5,162万円、地方は3,000万円程度と、地域により大きな価格差があります。建築費・人件費は地域により異なるため、地元の工務店に相談することが重要です。

まとめ:土地ありなら予算配分を工夫して理想の平屋を

土地ありの平屋新築費用は1,500万円~2,500万円程度で、本体工事費・付帯工事費・諸費用の3つに分類されます。土地購入費が不要な分、建物のグレードアップや外構に予算を配分できます。

平屋は2階建てより基礎・屋根面積が広くなり、坪単価が高くなる傾向がありますが、階段や2階トイレが不要な分、設備費は抑えられる場合もあります。複数のハウスメーカー・工務店から見積もりを取り、付帯工事費・諸費用を含めた総額で比較することを推奨します。

次のアクションとして、地盤調査・建築確認の事前確認、補助金制度(ZEH補助金、地域型住宅グリーン化事業等)の活用を検討してください。信頼できるハウスメーカー・工務店に相談しながら、理想の平屋を実現しましょう。

よくある質問

Q1土地ありで平屋を建てる場合、土地購入費がないので費用は半分になりますか?

A1土地購入費は不要ですが、建築費用(本体工事費・付帯工事費・諸費用)は1,500万円~2,500万円程度必要です。土地代がない分、建物のグレードアップや外構に予算を配分できるメリットがあります。ただし、平屋は2階建てより基礎・屋根面積が広くなり、坪単価が高くなる傾向があるため、同じ延床面積でも建築費は高めになります。

Q2平屋は2階建てより安く建てられますか?

A2同じ延床面積なら、平屋の方が基礎・屋根面積が広くなり坪単価が高くなる傾向です。例えば、延床面積60㎡の場合、2階建ては基礎・屋根がそれぞれ30㎡ですが、平屋はそれぞれ60㎡となります。ただし、階段や2階トイレが不要な分、設備費は抑えられる場合もあります。総合的には、平屋の方がやや高めになることが一般的です。

Q3地盤改良費用はどのくらいかかりますか?

A3軟弱地盤の場合、50万円~150万円程度の追加費用が発生する可能性があります。地盤調査(5万円~10万円)で事前に確認することが重要です。地盤改良の方法(表層改良・柱状改良・鋼管杭等)により費用が異なるため、地盤調査の結果を踏まえて工務店と相談してください。地盤が良好な場合は改良工事が不要となり、費用を抑えられます。

Q4付帯工事費や諸費用を抑える方法はありますか?

A4付帯工事費は外構をシンプルにする(砂利敷き、簡易フェンス等)、既存インフラを活用する(給排水の引込み工事を最小限にする)ことで抑えられます。諸費用は火災保険の一括払いで割引を受ける、登記を自分で行うことで司法書士費用(5万円~10万円)を節約可能です。ただし、自分で登記する場合は手間がかかるため、時間と労力を考慮して判断してください。