リージャスのバーチャルオフィス|4プランの料金と選び方

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公開日: 2026/1/15

結論:リージャスのバーチャルオフィス、この診断で3分判定

リージャス(Regus)のバーチャルオフィスを検討している方にとって、「自分に合ったプランはどれか」を判断するのは意外と難しいものです。この記事では、利用目的・予算・必要な機能に応じた最適なプランを3分で判定できる診断フローをご紹介します。

リージャスは国内185拠点以上、世界4,000拠点以上のネットワークを持つ、世界最大手のフレキシブルオフィスブランドです。バーチャルオフィスだけでなく、レンタルオフィスやコワーキングスペースも提供しているため、将来的なニーズの変化にも柔軟に対応できます。

まずは結論:YESなら4プランから選択、NOなら自宅兼事務所

「法人登記用の住所が必要ですか?」 この質問への回答で、大きく方向性が分かれます。

YESの場合 → リージャスの4プランから選択

プラン 月額目安 主な機能
メールボックスプラス 7,900〜15,950円 住所利用、法人登記、郵便物受取・保管
バーチャルオフィス 1万円台〜2万円台 上記+電話転送サービス
バーチャルオフィスプラス 2〜3万円台 上記+個室オフィス月5回利用
レンタルオフィス個室タイプ 4万円台〜 物理スペース(専有デスク・個室)

NOの場合 → 自宅兼事務所で十分

法人登記や固定の事業用住所が不要であれば、自宅兼事務所でコストをかけずに事業を運営できます。将来的に法人化や取引先への信用が必要になった時点で、バーチャルオフィスを検討しても遅くはありません。

判定の前提:利用目的・予算・必要な機能を確認

最適なプランを選ぶために、以下の3点を確認しましょう。

1. 利用目的

  • 法人登記のみが目的か
  • 電話対応(転送・秘書サービス)も必要か
  • 物理的な作業スペースも必要か

2. 予算

  • 月額1万円以下 → メールボックスプラス
  • 月額1〜3万円 → バーチャルオフィス or バーチャルオフィスプラス
  • 月額4万円以上 → レンタルオフィス個室タイプ

3. 必要な機能

  • 郵便物転送の頻度(月1回で十分か、週1回必要か)
  • 電話転送の有無
  • 個室利用の頻度(月0回、月5回程度、毎日)
  • コワーキングスペースの利用可否

一等地住所での法人登記、全国185拠点のネットワーク、敷金・礼金不要といった特徴を持つリージャスは、起業・法人設立を検討している方に選ばれています。

レンタル・バーチャルオフィスの世界最大手ブランド 【Regus (リージャス)】


かんたん条件診断:リージャスのバーチャルオフィス

リージャスのバーチャルオフィスを検討する際、よくある誤解や見落としがあります。ここでは、契約前に確認しておくべきポイントを整理します。

バーチャルオフィスでは物理スペースは原則利用不可

「バーチャルオフィス」と「レンタルオフィス」は、似ているようで全く異なるサービスです。

バーチャルオフィスの基本プラン

  • 住所利用・法人登記がメイン
  • デスクやオフィススペースは利用できない
  • 郵便物転送・電話転送は有料オプション

レンタルオフィス

  • 物理的なワークスペース(個室・デスク)を提供
  • 会議室、受付スタッフ対応あり
  • 住所利用・法人登記も可能

「作業スペースが欲しい」「毎日オフィスに出社したい」という方は、バーチャルオフィスではなくレンタルオフィスやコワーキングスペースを検討してください。

不動産会社の開業には個室オフィスが必要

不動産会社を開業する場合、宅建業免許の取得には「完全な専有スペース」が必要です。バーチャルオフィスでは宅建業免許の取得が原則として認められません。

不動産業以外でも、業種によっては物理スペースが求められる場合があります。許認可が必要な業種で開業を検討している方は、事前に管轄の行政機関に確認することをおすすめします。

バーチャルオフィス・プラスは個室オフィスを月5回まで利用可能

リージャスのバーチャルオフィスには複数のプランがあり、プランによって利用できる機能が異なります。

プラン 個室オフィス コワーキングスペース
メールボックスプラス × ×
バーチャルオフィス × ×
バーチャルオフィスプラス ○(月5回まで)

「普段は自宅で作業するが、月に数回は個室で集中したい」「たまにオンラインミーティング用の静かな場所が欲しい」という方には、バーチャルオフィスプラスが適しています。

会議室を頻繁に利用する場合は、バーチャルオフィスプラスよりもレンタルオフィスの方がコストパフォーマンスが良い場合もあります。


条件別のおすすめパターン:リージャスのバーチャルオフィス

利用シーンに応じた最適なプランを具体的にご紹介します。

住所利用のみ/初期費用を最小限に抑えたい(メールボックスプラス)

こんな方におすすめ

  • 法人登記用の住所だけ欲しい
  • 電話転送は不要(携帯電話で対応できる)
  • 月額コストを抑えたい

メールボックスプラスの特徴

  • 月額7,900〜15,950円(拠点により異なる)
  • 法人登記可能
  • 郵便物受取・保管
  • 最低利用期間は1ヶ月から

リージャス銀座一丁目拠点では月額15,950円(税込)、1年契約で即日入居が可能とのことです。拠点によって料金が異なるため、希望エリアの料金を確認してみてください。

法人登記+電話転送が必要(バーチャルオフィス/バーチャルオフィスプラス)

こんな方におすすめ

  • 法人登記+電話転送サービスが必要
  • 取引先からの電話を逃したくない
  • ビジネス電話番号を持ちたい

バーチャルオフィスの特徴

  • 月額1万円台〜2万円台(拠点により異なる)
  • 法人登記可能
  • 電話転送サービス付き
  • 郵便物転送サービス付き

バーチャルオフィスプラスの特徴

  • 月額2〜3万円台(拠点により異なる)
  • 上記に加え、個室オフィス月5回利用可能
  • コワーキングスペース利用可能

リージャス広尾ビジネスセンターでは、バーチャルオフィスが月額28,500円〜、バーチャルオフィスプラスが月額37,500円〜(いずれも24ヶ月契約の場合)で提供されています。

物理スペースも必要/会議室を頻繁に利用(レンタルオフィス個室タイプ)

こんな方におすすめ

  • 毎日オフィスに出社したい
  • 来客対応が頻繁にある
  • 会議室を週に何度も使う
  • 宅建業免許など許認可が必要

レンタルオフィス個室タイプの特徴

  • 月額4万円台〜(拠点・個室サイズにより異なる)
  • 物理的なワークスペースを確保
  • 会議室完備、受付スタッフによる来客対応
  • 法人登記可能

バーチャルオフィスでは満たせないニーズがある場合は、レンタルオフィスを検討してください。リージャスなら同一ブランドでバーチャルオフィスからレンタルオフィスへのアップグレードも可能です。


当てはまらない場合の代替案

リージャスのバーチャルオフィスが自分のニーズに合わない場合、以下の代替案を検討してみてください。

自宅兼事務所(コスト最優先)

法人登記や固定住所が不要な場合は、自宅兼事務所でコストをかけずに事業を運営できます。

メリット

  • 月額費用ゼロ
  • 通勤時間なし

デメリット

  • 自宅住所を公開することになる
  • 取引先からの信用度が低下する可能性
  • プライベートと仕事の境界が曖昧になりやすい

将来的に法人化を検討している場合や、取引先への信用が重要な業種の場合は、最初からバーチャルオフィスを利用しておくのも選択肢です。

他社バーチャルオフィス(価格重視)

月額数千円から利用できる他社バーチャルオフィスもあります。ただし、拠点数・サービス品質・ブランドイメージには差があります。

リージャスの強み

  • 国内185拠点以上、世界4,000拠点以上のネットワーク
  • 三菱地所グループ傘下の安定した運営母体
  • 一等地(丸の内、銀座、梅田など)の住所を利用可能
  • 同一ブランドでレンタルオフィス・コワーキングスペースへの移行が容易

価格だけで選ぶと、住所のブランド力やサービス品質で後悔するケースもあります。事業の性質や取引先の規模を考慮して選択してください。

レンタルオフィス・コワーキングスペース(物理スペース必要)

物理スペースが必要な場合は、レンタルオフィスやコワーキングスペースを検討してください。

レンタルオフィス個室タイプ

  • 専有スペースを確保
  • 会議室・受付スタッフ対応あり
  • 月額4万円台〜

コワーキングスペース

  • 共有デスクで作業
  • 月額2万円台〜5万円台
  • 出張先でも同一ブランドの拠点を利用可能

リージャスなら同一ブランドで柔軟にプラン変更できるため、「まずはバーチャルオフィスで始めて、事業が拡大したらレンタルオフィスに移行」という使い方も可能です。


注意点:リージャスのバーチャルオフィス選びで見落としがちな点

契約前に確認しておくべき重要事項を整理します。

契約期間により料金が変動

多くのバーチャルオフィスプランでは、契約期間が長いほど月額料金が安くなります。1ヶ月契約と24ヶ月契約では、月額で数千円〜1万円以上の差が出ることもあります。

初期費用(保証金・デポジット)

バーチャルオフィスでも、賃料2ヶ月分などの保証金・デポジットが必要なケースがあります。初期費用を含めた総額で比較検討してください。

拠点により料金・サービス内容が異なる

同じプラン名でも、拠点によって料金やサービス内容が異なります。希望エリアの拠点で具体的な料金を確認することをおすすめします。

成果条件外のケース

既存利用者の再契約や、バーチャルオフィス単独の問い合わせは成果対象外となる場合があります。新規での利用を検討している方に適したサービスです。


まとめ:リージャスのバーチャルオフィス、あなたの次の一手

リージャスのバーチャルオフィス選びのポイントを振り返ります。

プラン選択の基準

ニーズ おすすめプラン 月額目安
住所利用のみ メールボックスプラス 7,900〜15,950円
法人登記+電話転送 バーチャルオフィス 1万円台〜2万円台
上記+個室利用 バーチャルオフィスプラス 2〜3万円台
物理スペース必要 レンタルオフィス 4万円台〜

次のステップ

  1. 利用目的・予算・必要な機能を整理
  2. 希望エリアの拠点を確認
  3. 資料請求または内覧予約で実際の拠点をチェック

国内185拠点以上、世界4,000拠点以上のネットワークを持つリージャスなら、事業の成長に合わせて柔軟にプランを変更できます。一等地住所での法人登記、敷金・礼金不要の初期費用など、起業・法人設立を検討している方にとって使いやすいサービスです。

レンタルオフィスのRegus (リージャス)

よくある質問

Q1リージャスのバーチャルオフィスで法人登記はできますか?

A1はい、リージャスのバーチャルオフィスでは法人登記が可能です。メールボックスプラス、バーチャルオフィス、バーチャルオフィスプラスのいずれのプランでも法人登記に対応しています。国内185拠点以上の一等地住所を利用できます。

Q2バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違いは何ですか?

A2バーチャルオフィスは住所利用と法人登記が主な目的で、物理スペースは原則利用できません。一方、レンタルオフィスは物理的なワークスペース(個室やデスク)を提供するサービスです。デスク作業や会議室が必要な場合はレンタルオフィスを、住所だけ必要な場合はバーチャルオフィスを検討してください。

Q3リージャスのバーチャルオフィスの料金はいくらですか?

A3拠点により異なりますが、メールボックスプラスが月額7,900〜15,950円、バーチャルオフィスが月額1万円台〜2万円台、バーチャルオフィスプラスが月額2〜3万円台です。契約期間(1ヶ月〜24ヶ月)により料金が変動します。

Q4不動産会社の開業にリージャスのバーチャルオフィスは使えますか?

A4バーチャルオフィスでは宅建業免許の取得が原則として認められません。不動産会社の開業には個室オフィス(完全な専有スペース)が必要です。リージャスのレンタルオフィス個室タイプを検討してください。

Q5リージャスのバーチャルオフィスで会議室は利用できますか?

A5バーチャルオフィスプラスなら個室オフィスを月5回まで利用できます。基本的なバーチャルオフィスプランでは個室オフィスは利用できませんが、会議室を別途時間貸しで利用することは可能です。頻繁に会議室を利用する場合は、レンタルオフィスの個室タイプを検討してください。