戸建てリフォームを考えたら知っておくべきこと
戸建てのリフォームを検討する際、「どこまでやるべきか」「費用はどのくらいかかるのか」と不安に感じる方は少なくありません。
この記事では、戸建てリフォームの箇所別・予算別の費用相場、フルリフォームと部分リフォームの違い、リフォーム時期の目安、業者選びのポイント、2025年度の補助金制度を、国土交通省や不動産専門メディアのデータを元に解説します。
初めてリフォームを検討する方でも、費用相場と工事内容を理解し、適切な計画を立てられるようになります。
この記事のポイント
- フルリフォームの中心価格帯は1,000〜1,250万円で、最も多い価格帯は1,001〜1,500万円（全体の約73%）
- 部分リフォームは浴室60〜180万円、トイレ15〜60万円、屋根・外壁50〜200万円が相場
- 2025年度は住宅省エネキャンペーン等の補助金制度を活用することで、費用を大幅に抑えられる可能性がある
- 2025年4月から建築基準法改正により、建築確認申請が必要になるケースがあり、費用・期間が増加する可能性がある
戸建てリフォームの費用相場（箇所別・予算別）
部分リフォームの箇所別費用（キッチン・浴室・トイレ・外壁等）
部分リフォームの費用相場は以下の通りです（Panasonic、リショップナビのデータより）。
| 箇所 | 費用相場 |
|---|---|
| キッチン | 50〜200万円 |
| 浴室 | 60〜180万円 |
| トイレ | 15〜60万円 |
| 洗面所 | 20〜50万円 |
| 外壁 | 50〜200万円 |
| 屋根 | 50〜150万円 |
費用は設備のグレード、施工範囲、既存設備の状態により大きく変動します。複数社から見積もりを取得し、詳細な現地調査を受けることを推奨します。
フルリフォームの費用相場（1,000〜1,250万円が中心価格帯）
フルリフォームの中心価格帯は1,000〜1,250万円です（ホームプロのデータより）。リショップナビの調査では、最も多い価格帯は1,001〜1,500万円で、全体の約73%が1,500万円以内に収まっています。
総額は350〜3,000万円と幅広く、築年数や劣化状態、設備グレード、施工範囲により大きく変動します。
予算別のリフォーム内容（500万円・1,000万円・1,500万円でできること）
予算別のリフォーム内容の目安は以下の通りです。
| 予算 | 施工内容 |
|---|---|
| 500万円 | 水回り設備交換（キッチン・浴室・トイレ・洗面所） |
| 1,000万円 | スケルトンリフォーム+耐震補強 |
| 1,500万円 | 間取り変更+断熱強化+水回り全面刷新 |
ただし、築年数や劣化状態により変動するため、複数社から見積もりを取得し、詳細な現地調査を受けてください。
フルリフォームと部分リフォームの違い
スケルトンリフォームとは（間取り変更・配管更新）
スケルトンリフォームは、建物を骨組みだけの状態にして、間取り・配管・電気設備を全て新設する大規模リフォームです。間取り変更や配管の全面更新が可能で、築30年以上の建物でも新築同様の性能に近づけられます。
フルリフォームは建物の骨組み（構造体）を残して内外装・設備を全面的に改修することを指し、スケルトンリフォームはその中でも最も大規模な工事です。
坪単価の目安（40〜80万円）と変動要因
フルリフォームの坪単価は40〜80万円が目安です。1坪は約3.3㎡で、例えば30坪（約99㎡）の建物の場合、1,200〜2,400万円が費用の目安となります。
坪単価は以下の要因により変動します。
- 築年数（古いほど劣化が進み、費用が増える）
- 設備グレード（高級設備を選ぶと費用が増える）
- 施工範囲（間取り変更や耐震補強を含むと費用が増える）
- 地域（都心部は人件費が高く、費用が増える）
PR
リフォーム時期の目安と築年数別の工事内容
築15〜20年：水回り設備の交換
築15〜20年でキッチン・浴室・トイレ等の水回り設備の交換が目安です。設備の耐用年数は一般的に15〜20年で、この時期に故障や劣化が目立ち始めます。
水回り設備の交換は部分リフォームで対応できるため、費用は200〜400万円程度が目安です。
築30年以上：外壁・屋根・断熱のフルリフォーム
築30年以上で外壁・屋根・断熱のフルリフォームが目安です。外壁や屋根の劣化が進み、雨漏りや断熱性能の低下が見られるようになります。
この時期には間取り変更や配管の全面更新も検討し、スケルトンリフォームで建物全体をリニューアルすることが多くなります。費用は1,000〜2,500万円程度が目安です。
旧耐震基準物件（1981年以前）の耐震補強
1981年（昭和56年）5月以前の旧耐震基準の建物は、現行基準より倒壊リスクが高いため、耐震補強が必要です。耐震診断を実施し、専門家（建築士）の判断に基づいて補強工事を行ってください。
耐震補強の費用は100〜300万円程度が目安ですが、基礎がない、白アリ被害が深刻な場合は建て替えの方が安くなる可能性があります。専門家への相談を推奨します。
業者選びのポイントと補助金制度の活用
複数社見積もりと専門業者の選び方
リフォーム業者を選ぶ際は、以下のポイントを確認してください。
- 複数社（3〜5社）から見積もりを取得し、価格・施工内容・工期を比較する
- 専門業者（水回り、外壁、耐震等）の実績を確認する
- 過去の施工事例を見せてもらい、品質を確認する
- アフターサービス（保証期間、定期点検等）の内容を確認する
- 建築士や宅建士等の専門資格を持つスタッフがいるか確認する
特に、ツーバイフォー住宅は壁や床が構造体のため、間取り変更に制約があります。構造に詳しい専門業者を選ぶことが重要です。
2025年度住宅省エネキャンペーンの活用（最大62.5万円控除）
2025年度は国土交通省の「住宅省エネキャンペーン」により、省エネリフォームに補助金が支給されます。子育て世帯・若年夫婦世帯は最大62.5万円の所得税控除が受けられます。
対象工事は断熱改修、省エネ設備（高効率給湯器、太陽光発電等）の導入、窓の断熱改修等です。ただし、予算上限・申請期限があるため、国土交通省や自治体の公式サイトで最新情報を確認してください。
申請は施工業者が行う場合が多いため、業者選びの際に補助金対応の有無を確認することを推奨します。
2025年4月の建築基準法改正の影響
2025年4月から建築基準法改正により、4号特例が縮小され、戸建てフルリフォームで建築確認申請が必要になるケースが増えます。省エネ基準適合も義務化されるため、費用・期間が増加する可能性があります。
リフォーム前に専門家（建築士、宅建士）に相談し、建築確認申請が必要かどうかを確認してください。申請費用は10〜30万円程度が目安です。
まとめ｜戸建てリフォームを成功させるために
戸建てリフォームの費用相場は、部分リフォームで50〜200万円、フルリフォームで1,000〜1,250万円が中心価格帯です。築年数や劣化状態、設備グレード、施工範囲により大きく変動するため、複数社から見積もりを取得し、詳細な現地調査を受けることが重要です。
2025年度は住宅省エネキャンペーン等の補助金制度を活用することで、費用を大幅に抑えられる可能性があります。ただし、予算上限・申請期限があるため、最新情報を国土交通省や自治体の公式サイトで確認してください。
2025年4月から建築基準法改正により、建築確認申請が必要になるケースがあります。リフォーム前に専門家（建築士、宅建士）に相談し、費用・期間の増加に備えましょう。
信頼できる専門業者や専門家に相談しながら、無理のない計画を立て、戸建てリフォームを成功させてください。