結論：ひかり電話で緊急通報が使える条件
ひかり電話で緊急通報（110番・119番・118番）を利用するには、通常時と停電時で大きく状況が異なります。まず結論をお伝えすると、以下の判定基準で緊急通報の利用可否が決まります。
通常時（電源供給あり）: YES → 110/119/118すべて利用可能 停電時（電源供給なし）: NO → 緊急通報を含めて通話不可
ひかり電話は緊急通報番号への発信に対応していますが、光回線を利用するIP電話の特性上、停電時は通話ができなくなります。この点がアナログ固定電話との大きな違いです。
まずは結論：通常時は使える、停電時は使えない
ひかり電話は、通常時であれば緊急通報（110/119/118）が問題なく利用できます。発信者番号通知の設定にかかわらず、ご契約者の住所・氏名・電話番号が接続相手先（警察／消防／海上保安）に自動的に通知されます（一部の消防を除く）。
これにより、万が一通話が途切れても、緊急機関側が発信元を特定して対応できます。また、フリーダイヤル（0120）にも電話がかけられるため、日常的な利用において不便を感じることは少ないでしょう。
しかし、停電時は緊急通報を含めて通話ができません。これは光回線を利用するひかり電話の宿命で、電源供給が途絶えるとONU（回線終端装置）やひかり電話対応機器が動作しなくなるためです。
停電時は、携帯電話やPHSまたはお近くの公衆電話をご利用いただく必要があります。この点を理解したうえで、ひかり電話を導入するかどうかを判断することが大切です。
判定の前提：停電対策をしているか
停電時にも緊急通報できるかどうかは、無停電電源装置（UPS）を導入しているかが分かれ目になります。
UPSを利用することで、停電時でも一定時間（バッテリー容量による）通話が可能となる場合があります。ひかり電話でご利用可能な緊急通報装置をお持ちの場合、回線終端装置（ONU）、ひかり電話対応機器への停電対策としてUPSの導入が推奨されています。
UPSがない場合は、停電時に緊急通報ができないため、携帯電話を常備するか、アナログ固定電話を併用するなどの対策が必要です。特に高齢者世帯や、災害リスクが高い地域にお住まいの方は、停電対策の有無が命を守るかどうかの分かれ目になることを認識しておきましょう。
ひかり電話の導入を検討している方は、緊急通報機能も含めて安心して使えるサービスかどうかを確認してみてください。
ひかり電話の緊急通報条件診断
ここからは、ひかり電話で緊急通報を利用するための条件を詳しく見ていきます。通常時の利用条件と停電時の対策状況を順に確認し、自分の環境が緊急通報に適しているかを判断しましょう。
通常時は110/119/118すべて利用可能
通常時（電源供給がある状態）であれば、ひかり電話から以下の緊急通報番号にすべて電話をかけることができます。
- 110番（警察）
- 119番（消防）
- 118番（海上保安）
これらの緊急通報番号へダイヤルした場合、発信者番号通知の通常通知・非通知にかかわらず、ご契約者の住所・氏名・電話番号が接続相手先（警察／消防／海上保安）に自動的に通知されます（一部の消防を除く）。
つまり、たとえ非通知設定にしていても、緊急通報の際は発信者情報が通知されるため、安心して利用できます。
184をつけてダイヤルした場合の扱い
184（非通知）をつけてダイヤルした場合は、原則として通知されません。しかし、緊急機関側が人の生命などに差し迫った危険があると判断した場合には、同機関が発信者の住所・氏名・電話番号を取得する場合があります。
これは、緊急時に迅速な対応を可能にするための仕組みで、通常の通話とは異なる扱いになります。
よくある勘違い：停電時は緊急通報も使えない
ひかり電話の導入を検討する際、多くの方が見落としがちなのが停電時の制約です。
停電時は緊急通報を含めて通話ができません。これは光回線を利用するIP電話の特性上、避けられない制約です。電源が途絶えると、ONU（回線終端装置）やひかり電話対応機器が動作しなくなり、通話ができなくなります。
アナログ固定電話は電話線から直接給電されるため、停電時でも通話が可能です。一方、ひかり電話は家庭用電源に依存しているため、停電すると使えなくなります。
火災通報装置や緊急通報装置の互換性
火災通報装置や非常通報装置、その他高齢者向けなどの緊急通報装置を接続する電話回線として、ひかり電話をご利用いただけない場合があります。
これは、ひかり電話がIP方式であるため、アナログ方式を前提とした緊急通報装置との互換性に問題が生じるケースがあるためです。高齢者世帯で緊急通報装置を利用している場合、ひかり電話への切り替え前に必ず互換性を確認してください。
福祉電話関連では、「シルバーホン あんしんSVI」のアナログポートに普通の電話機を接続することで、ひかり電話でも利用できる場合があります。
停電対策別のおすすめパターン
ひかり電話で緊急通報を確実に利用するには、停電対策の有無や優先度に応じて適切な選択肢を選ぶ必要があります。ここでは、UPS導入、携帯電話常備、アナログ回線併用などのパターンを紹介します。
停電時も緊急通報したい：UPS導入
停電時でもひかり電話で緊急通報をしたい場合は、無停電電源装置（UPS）の導入が有効です。
UPSを利用することで、停電時でも一定時間（バッテリー容量による）通話が可能となる場合があります。回線終端装置（ONU）、ひかり電話対応機器への停電対策としてUPSをご利用いただくことで、緊急時の通話を確保できます。
UPS導入のメリット
- 停電時でも一定時間（数十分～数時間）通話可能
- 緊急通報装置を利用する場合は必須
- 災害時の安心感が高まる
UPS導入のデメリット
- 初期費用がかかる（1万円～数万円）
- 定期的なバッテリー交換が必要
- バッテリー容量により通話可能時間に限りがある
UPSは家電量販店やオンラインショップで購入できます。ひかり電話の消費電力に合わせて適切な容量のUPSを選びましょう。
手間を減らしたい：携帯電話常備
UPS導入の手間やコストを避けたい場合は、携帯電話やPHSを常備することで停電時の緊急通報に対応できます。
携帯電話常備のメリット
- 追加コストが不要（既に携帯電話を持っている場合）
- UPSの設置や交換の手間がない
- 外出先でも緊急通報が可能
携帯電話常備のデメリット
- 携帯電話の充電切れに注意が必要
- 圏外や電波が弱い場所では使えない
- 高齢者など携帯電話の操作に不慣れな方には不向き
携帯電話を常備する場合は、充電を忘れないようにし、停電時に備えてモバイルバッテリーも用意しておくと安心です。
安心優先：アナログ回線併用
確実性を最優先する場合は、ひかり電話とアナログ固定電話を併用する選択肢があります。
アナログ固定電話は電話線から給電されるため、停電時でも通話が可能です（電話機本体が停電対応している場合）。月額コストは増えますが、災害時の安心感は大きく向上します。
アナログ回線併用のメリット
- 停電時も確実に通話できる
- 緊急通報装置の互換性が高い
- 災害時の安心感が高まる
アナログ回線併用のデメリット
- 月額コストが増える（アナログ回線の基本料金2,000円前後 + ひかり電話550円）
- 2つの電話番号を管理する手間がかかる
- 工事や契約手続きが必要
高齢者世帯や、災害対策を重視する場合は、アナログ回線併用が適しています。ひかり電話を日常利用し、アナログ回線を緊急時のバックアップとして維持する運用が考えられます。
ひかり電話で緊急通報できない場合の代替案
停電時や設備トラブル時にひかり電話で緊急通報ができない場合、以下の代替手段を利用できます。
直接代替：携帯電話・公衆電話
停電時に即座に使える代替手段として、携帯電話・PHS・公衆電話があります。
携帯電話・PHS
携帯電話やPHSから110/119/118に電話することで、緊急通報が可能です。ひかり電話が使えない場合は、まず携帯電話を使うことを考えましょう。
公衆電話
お近くの公衆電話を利用することで、停電時でも緊急通報が可能です。公衆電話は災害時に優先的に接続されるため、携帯電話が繋がりにくい状況でも比較的繋がりやすいとされています。
事前に自宅や職場周辺の公衆電話の場所を確認しておくと、緊急時にスムーズに対応できます。NTT東日本・西日本の公式サイトで公衆電話の設置場所を検索できます。
間接代替：アナログ固定電話の併用
停電時も確実に緊急通報できる手段として、アナログ固定電話の併用が挙げられます。
アナログ固定電話は停電時も通話可能（電話機本体が停電対応している場合）なため、ひかり電話とアナログ回線を併用することで、停電時の緊急通報を確保できます。
月額コストは増えますが、災害対策として有効です。高齢者世帯や、医療機器を使用している世帯など、停電時の通話確保が重要な場合に適しています。
現状維持が合理的なケース
ひかり電話のみで十分な場合もあります。以下のケースでは、追加の停電対策をせず、現状維持が合理的と言えます。
携帯電話を常備している場合
携帯電話を常に充電しており、停電時は携帯電話で緊急通報すると決めている場合は、UPSやアナログ回線の併用は不要かもしれません。
停電リスクが低い地域に住んでいる場合
都市部など、停電が滅多に発生しない地域にお住まいの場合、停電対策の優先度は低くなります。ただし、大規模災害時は都市部でも停電が発生する可能性があるため、最低限の備えは必要です。
UPSを導入済みの場合
既にUPSを導入しており、停電時でも一定時間通話できる環境が整っている場合は、追加の対策は不要です。定期的にバッテリーの状態を確認し、必要に応じて交換しましょう。
注意点：緊急通報装置の互換性
ひかり電話を導入する際、特に注意が必要なのが緊急通報装置の互換性です。
火災通報装置や非常通報装置、その他高齢者向けなどの緊急通報装置を接続する電話回線として、ひかり電話をご利用いただけない場合があります。
これは、ひかり電話がIP方式であるため、アナログ方式を前提とした緊急通報装置との互換性に問題が生じるケースがあるためです。
高齢者向け緊急通報装置
高齢者世帯で利用されている緊急通報装置（ボタンを押すと自動的に通報されるシステムなど）は、アナログ固定電話を前提としている場合が多く、ひかり電話では動作しない可能性があります。
福祉電話関連では、「シルバーホン あんしんSVI」のアナログポートに普通の電話機を接続することで、ひかり電話でも利用できる場合があります。導入前に必ず互換性を確認してください。
火災通報装置・非常通報装置
オフィスビルやマンションなどで設置されている火災通報装置や非常通報装置も、アナログ回線を前提としている場合があります。ひかり電話への切り替え前に、管理会社や設備業者に確認することをおすすめします。
まとめ：あなたの緊急通報対策の次の一手
ひかり電話で緊急通報を利用する際のポイントをまとめます。読者の状況別に次のアクションを整理しましたので、参考にしてください。
通常時の緊急通報は問題なし
通常時（電源供給がある状態）であれば、ひかり電話から110/119/118すべての緊急通報番号に電話できます。発信者番号通知で住所・氏名・電話番号が自動的に通知されるため、安心して利用できます。
停電時の対策を選択
停電時の緊急通報対策として、以下の選択肢から自分に合ったものを選びましょう。
- UPS導入：停電時でも一定時間通話したい場合
- 携帯電話常備：追加コストを抑えたい場合
- アナログ回線併用：確実性を最優先する場合
緊急通報装置を使う場合は互換性確認
火災通報装置や高齢者向け緊急通報装置を利用している場合は、ひかり電話への切り替え前に必ず互換性を確認してください。互換性がない場合は、アナログ回線を維持するか、対応機器に切り替える必要があります。
ひかり電話の導入を検討している方は、緊急通報機能や停電時の対策も含めて総合的に判断してください。